2015年06月02日

「図表でみる世界の年金」2013年版

OECDレポートの日本語版(8年ぶり2回目)

図表でみる世界の年金 2013年版図表でみる世界の年金 OECDインディケータ(2013年版)
OECD編著 岡部史哉訳

明石書店 2015-05
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原著はOECD編著「Pensions at a Glance」シリーズの2013年版。本シリーズは、2005年の初版刊行以降2年毎に刊行されているが、日本語版の刊行は、2005年版の邦訳「図表で見る世界の年金:公的年金政策の国際比較」以来8年ぶり2回目となる。
本書は、OECD加盟国およびG20諸国の計42カ国の公的年金制度を中心に、「相対的年金水準」「総所得代替率」などの尺度で比較検証を行ったものである。本書で用いられている指標は統一的な指標による定量比較を目的としており、各国の社会経済情勢や制度の歴史的経緯を無視した鵜呑みは禁物だが(この点は翻訳者もあとがきで言及している)、海外の公的&私的年金制度について詳細な分析を行っている類書は皆無なだけに、希少価値は大きい。

本書を読んで考えさせられるのは、少子・高齢化および経済の成熟化によって年金制度の持続可能性が問われているのは、日本だけでなく先進諸国が抱える共通の課題(新興国にとっては将来起こりうる課題)であり、どの国も制度の持続可能性と給付水準の十分性とのバランスを取るため試行錯誤していること。そして、年金制度以外の経済社会要因(就労環境、住宅、経済成長etc)もまた重要であるということ。年金制度改革に必要なのは、抜本改革という名の実現不可能な空論ではなく、現実に知恵を出し合って乗り切る以外にないことを、本書は示唆してくれる。


<参考資料>
日本語概要(OECD東京センター)
原文ファイル(OECD web site) (pdfファイル)

<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2011/3/26): OECD「Pensions at a Glance」2011年版が公表
The企業年金BLOG(2010/3/8): 掛金拠出期間と年金受給期間の関係
The企業年金BLOG(2010/3/5): 平均余命と年金支給開始年齢の関係
The企業年金BLOG(2009/12/5): OECDが提唱する日本の年金改革(総論)
The企業年金BLOG(2009/6/25): OECDの公的年金所得代替率に関する留意点
The企業年金BLOG(2008/5/15): 「図表でみる世界の年金」2005



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2012年04月23日

「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」平成24年版

マギー司郎もビックリ!? 2年ぶりのリニューアル

確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集(平成24年版)確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集
(平成24年版)


法研 2012-03

確定給付企業年金(DB)および確定拠出年金(DC)の法令・通達等を余すところなく網羅した定番法令集が2年ぶりのリニューアル。今回は、昨夏から新春にかけての財政運営ルールの大改正を網羅するとともに、装丁が縦書きから横書きに刷新された。本書はこれまで、初版(712ページ)→平成18年版(948ページ)→平成22年版(1,144ページ)と改訂を重ねるたびにページ数を増やしてきたが、今回の平成24年版では、収録法令の増大にも関わらずレイアウト変更により992ページにスリム化された。
余談だが、縦書きから横書きへの刷新といえば、当BLOG管理人には『月刊社労士』(旧「月刊社会保険労務士」)や『租税法』(金子宏著)第12版が記憶に新しいが、今回はそれ以来のインパクトであった。


<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2010/9/6): 「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」平成22年版



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2012年01月18日

「年金の基礎知識」2011〜2012年度版

資産運用・確定拠出年金・海外事情を得意とする年金資料集

年金の基礎知識(野村)年金の基礎知識 2011〜2012年度版
 (pdfファイル)

野村年金マネジメント研究会 2011-08

証券会社では珍しく企業年金にも力を入れている野村年金マネジメント研究会の手による年金資料集。公的年金および企業年金の制度・資産運用等に関するトピックが一問一答形式で解説されている。証券会社が刊行しただけあって、得意分野である資産運用や確定拠出年金のトピックが充実しているのは勿論だが、著名なアクチュアリー、コンサルタントおよび元官僚なども動員しているだけあって海外の年金事情も網羅している。今版では、ページ数が前版の197ページから240ページへと増加するなど、質量ともに飛躍を遂げている。
それにしても、平素は確定拠出年金万歳(マンセー)を唱えるしか能のない会社のくせに、何故にかくも高品質な資料集を著せるのか。個人的には年金業界の七不思議と言っても過言ではない(汗)。

※野村年金マネジメント研究会のサイトはこちら(会員制)

<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2009/8/7): 「年金の基礎知識」2009〜2010年度版



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2011年05月09日

「平成23年度 年金制度のポイント」

役所刊行のパンフレット 良くも悪くも素っ気無さが魅力!?

平成23年度 年金制度のポイント平成23年度 年金制度のポイント (pdfファイル)

厚生労働省年金局 2011-05

かつての「年金白書」の末裔的存在として隔年刊行されている「年金制度のポイント」の最新版。前回の平成21年度版と比べると、年金額や統計数値の更新以外にさほど目新しい変更点は見られないが、公的年金および企業年金の制度概要がまとまっている資料集としての地位はもはや磐石となった感がある。また、前々回の平成19年度版までは1ページ単位でupされていたものが、前回版からは章単位でupされるようになり、利便性は若干増した。とはいえ、閲覧や印刷を快適に行う観点からは、是非ともダウンロード用に全体版を別途設けて貰いたいところだ

【2011.5.10修正】
前回の平成21年度版から全体版がダウンロード可能になっておりました。
大変失礼致しましたm(__)m



<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2008/1/23): 「平成19年度 年金制度のポイント」
The企業年金BLOG(2007/3/13): 「平成18年度 年金制度のポイント」



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2011年02月28日

「最新 年金用語辞典」

最強の網羅性を誇る年金用語集 英語表記も充実

最新 年金用語辞典最新 年金用語辞典
三菱信託銀行

ダイヤモンド社 2002-09
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公的年金から企業年金・退職金に至るまで、あらゆる退職給付制度に関する専門用語を取り扱っている用語集。内容も、制度面のみならず資産運用・財務といった分野についても幅広く網羅されている。更に、全ての用語に英語表記が施されているなど、「辞典」としての完成度は高い。使用頻度を考えると結構な値段ではあるが、実務に関わる者としては、本棚に是非用意しておきたい一冊である。



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2010年09月06日

「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」平成22年版

こちらも4年ぶりにリニューアル

確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集(平成22年版)確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集
(平成22年版)


法研 2010-09

確定給付企業年金(DB)および確定拠出年金(DC)の法令・通達等を余すところなく網羅した定番法令集が4年ぶりのリニューアル。本書の姉妹版に当たる「厚生年金基金法令通達集」は一足先に刊行されたものの、本書はいわゆる年金確保支援法案の成立を待ったためか、半年遅れの刊行となった(結局時間切れとなったが・・・汗)。
かつての企業年金制度の主流であった適格退職年金および厚生年金基金は、政令レベルで根拠規定が見つかることはまず無く通達レベルまで掘り下げて調べる必要があったため、「社会保険六法」「社会保険労務六法」といった定番の法令集だけでは到底対応できなかった。確定給付企業年金および確定拠出年金については、厚生年金基金に比べると法構成が幾分すっきりしたものの、それでも通達レベルまで網羅している法令集はやはり使い勝手が良い。

なお本書は、初版(平成15年版)では712ページと法令集にしては薄手だったが、その後、平成18年版では948ページ、今回の平成22年版では1,144ページ改訂を経るたびに分量を増している。DB法・DC法の制定から来年で10周年、関連告示・通達等のストックがある程度充実してきた現状を鑑みるに、そろそろDB版とDC版とに分冊化すべき時期ではないだろうか。


<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2010/5/24): 「厚生年金基金法令通達集」平成22年版
The企業年金BLOG(2006/4/16): 「厚生年金基金法令通達集」平成18年版
The企業年金BLOG(2005/11/9): 「厚生年金基金法令通達集」平成15年版



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2010年06月25日

日本年金機構も研修教材を公開

国民年金法(平成22年5月版)国民年金法(平成22年5月版)

日本年金機構研修部 2010-05

厚生年金保険法(平成22年4月版)厚生年金保険法(平成22年4月版)

日本年金機構研修部 2010-04

2010年1月に社会保険庁から組織改変した日本年金機構の一般職員向け研修で使用されているテキスト。社会保険庁時代にも同様の研修テキストがWeb上で公開されていたが、国民年金法は89ページ増、厚生年金保険法に至っては229ページ増と、それぞれ大幅増量されている。内容も、わが国の公的年金制度のいわば胴元が編纂しただけあって、社会保険の体系および情報が細微に至るまで網羅されており、資料的価値は高い。巷に出回っている凡庸な実務書を購入するくらいなら、本書を利用する方がコストパフォーマンスは遥かに良い。これらテキスト群が事業仕分けによって廃刊の憂き目にあわないよう切に祈る(汗)。

<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2009/7/20): 「社会保険のテキスト」(研修教材)



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2010年05月24日

「厚生年金基金法令通達集」平成22年版

4年ぶりにリニューアル!

厚生年金基金法令通達集(平成22年版)厚生年金基金法令通達集(平成22年版)

法研 2010-03

厚生年金保険法に始まり、政令、省令、告示、通知に至るまで、あらゆる関係法令通達が収録されている便利な一冊。企業年金制度に関しては、政令レベルで根拠規定が見つかることはまず無く、通知レベルまで掘り下げて調べる必要がある。そのため「社会保険六法」「社会保険労務六法」といった定番の法令集ではイマイチ対応しきれず、本書のように通達レベルまで網羅している書が必要となる。
なお、本書はかつて隔年出版であったが、前版(平成18年版)は2004年の厚生年金保険法改正を手当てしたせいか改訂に3年の歳月を要し、本版では更に4年の歳月を要した次第。厚生年金基金の減少に伴って需要も減っているのだろうか(汗)。なお姉妹版「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」も今年改訂予定だが、法令・通知の発出が遅れているため刊行が遅れているとの事。

<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2010/9/6): 「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」平成22年版
The企業年金BLOG(2006/4/16): 「厚生年金基金法令通達集」平成18年版
The企業年金BLOG(2005/11/9): 「厚生年金基金法令通達集」平成15年版

─────────────────────────

【2010.9.6追記】
正誤表が版元Webサイトに掲載されています。
◆ 「平成22年版 厚生年金基金法令通達集」正誤表(2010.7.8)




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2009年08月07日

「年金の基礎知識」2009〜2010年度版

網羅性に富む資料集 年金資産運用・確定拠出年金に強み

年金の基礎知識(野村)年金の基礎知識 2009〜2010年度版
 (pdfファイル)

野村年金マネジメント研究会 2009-07

証券会社では珍しく企業年金にも力を入れている野村年金マネジメント研究会の手による年金資料集。証券会社が刊行しただけあって、得意分野である年金資産運用や確定拠出年金の項目が質量ともに豊富なのは勿論だが、著名なアクチュアリー、コンサルタントおよび元官僚なども動員しているだけあって、公的年金の解説や海外の動向など他のトピックも意外に充実している。解説部分の網羅性の高さだけなら、「企業年金に関する基礎資料」を超えると言っても過言ではない力作。

なお、本書は同研究会の会員専用サイトで無料公開されているが、申込要件さえ満たしていれば会員登録は比較的スムーズに行える。ご興味のある向きは是非。

<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2012/1/18): 「年金の基礎知識」2011〜2012年度版



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2009年07月20日

「社会保険のテキスト」(研修教材)

下手な市販書よりも使える内容

社会保険のテキスト(研修教材)社会保険のテキスト(平成21年度版)

社会保険庁 2009-04


社会保険庁の職員研修機関である社会保険大学校で使用されている研修用テキスト。社会保障の全体像を解説する「社会保障のあらまし」から始まり、以降は「健康保険のあらまし」「国民年金のあらまし」「厚生年金のあらまし」と各論立った構成となっている。社会保険のいわば胴元が手がけただけあって、社会保険の知識が体系的に整理されており、資料的価値は高い。巷に出回っている社労士の手による凡庸な書籍を購入するくらいなら、本書をダウンロードする方がコストパフォーマンスは遥かに高い。
強いて難点を挙げるなら、pdfファイルが章あるいは節単位で分割されているため、閲覧するにも印刷するにも手間がかかる。ダウンロード用のために全体版を別途設けるべきである。なお、「社会保障のあらまし」は45枚、「健康保険のあらまし」は24枚、「国民年金のあらまし」は95枚、「厚生年金のあらまし」は71枚といずれも大容量なので、ダウンロードおよび印刷の際は注意されたし。

<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2010/6/25): 日本年金機構も研修教材を公開



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2009年03月09日

「保険と年金の動向」2008

社会保険の「現状」「歴史」「海外動向」を網羅

保険と年金の動向 2008保険と年金の動向 2008
(厚生の指標 臨時増刊)


厚生統計協会
2008-11

もともとは厚生統計協会の月刊誌「厚生の指標」の臨時増刊として1963(昭和38)年に発刊されたものだが、その後毎年コンスタントに刊行を重ね、2008年で46冊目を数えるという知る人ぞ知るロングセラー。目次を参照すれば分かるとおり、医療保険から介護保険、年金保険、はては労災・雇用保険まで、わが国のあらゆる社会保険制度の「現状」「歴史」「海外動向」を隈なく網羅している。とりわけ、公的医療・年金の海外動向は充実の一言。インターネットが未発達だった10年ほど前までは、海外情報の収集は本誌に負うところが大きかった(もちろん現代においても精度は高いが)。
なお本誌の姉妹編として「国民衛生の動向」「国民の福祉の動向」も刊行されている。いずれもロングセラーを誇っており、もしかしたら母体の月刊誌よりも知名度が大きいかもしれない(汗)。



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2008年05月15日

「図表でみる世界の年金」

OECDレポートの日本語版

図表でみる世界の年金図表でみる世界の年金―公的年金政策の国際比較
経済協力開発機構 栗林 世 OECD

明石書店 2007-10
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原著はOECDの「Pensions at a Glance: Public Policies across OECD Countries」の2005年版。OECD加盟30ヶ国の公的年金制度を、「相対的年金水準」「総所得代替率」など6つの尺度で比較検証を行ったものである。あくまでも一定の仮定に基づいた国際比較であり鵜呑みは禁物だが、海外の公的年金制度について詳細な分析を行った類書は皆無なだけに希少価値大。なお、日本語版の翻訳には連合系のシンクタンクが絡んでいるが、イデオロギー色は一切なく公正な記述となっているのでご安心を。とりわけ196〜197ページの訳語一覧は重宝する。

なお、英語版では第2版となる2007年版が既に刊行されており、しかも全文がpdfファイルで公開されている。

Pensions at a Glance: Public Policies Across OECD Countries 2007Pensions at a Glance:
Public Policies Across OECD Countries 2007

OECD 2007-05

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<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2009/6/25): OECDの公的年金所得代替率に関する留意点
The企業年金BLOG(2011/3/26): OECD「Pensions at a Glance」2011年版が公表



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2008年05月11日

「海外の年金制度」

特に私的年金の海外情報が充実

海外の年金制度海外の年金制度―日本との比較検証
厚生年金基金連合会

東洋経済新報社 1999-09
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企業年金の業界団体が、生保会社や信託銀行のアクチュアリー・年金数理人を総動員して、主要12ヶ国の公的・私的年金制度の比較検証を行った一冊。諸外国の年金制度を国際比較したものとしては、OECD編「図表でみる世界の年金」(原題:Pensions at a Glance)や清家篤・府川哲夫編著「先進5か国の年金改革と日本」など類書には事欠かないものの、本書は私的年金とりわけ企業年金に関する海外情報が網羅されている点が特長。1999年の刊行だが、本書を凌駕する年金国際比較本は未だ現れていない。一刻も早く改訂してほしい書籍のひとつである。

予断だが、本書の改訂を望む声は少なくなく、出版社サイドも改訂版の出版を打診したらしいのだが、編者サイドが予算・人員難を理由に断ったとの噂がまことしやかに囁かれている。事実だとしたら真に遺憾である。



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2008年02月13日

「キーワード解説 保険・年金・ファイナンス」

ただのキーワード集に非ず、検討経緯など情報満載

キーワード解説 保険・年金・ファイナンスキーワード解説 保険・年金・ファイナンス
石田 重森

東洋経済新報社 2004-03-26
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一見すると「リスクマネジメントの観点から保険・年金・ファイナンスに関するトピックを並べただけのお手軽用語集」かと思いきや、さに非ず。「流行りのトピックを手早く押えておこう」的なお気楽さで本書に挑むと、その重厚かつ骨太な解説に胸焼け・胃もたれすること必至。
本書は、タイトルとは裏腹に、各分野の第一線にて活躍している研究者・実務家が一堂に会しただけあって、重厚かつ骨太な解説書に仕上がっている。例えば、2003年の生保予定利率引下げ問題については、『政府による生保会社救済だ、ケシカラン!』というありきたりな警鐘を鳴らして満足しているだけの書籍が大多数だが、「旧保険業法では契約変更権が認められていた」「しかし新保険業法の制定時に大した議論もなく削除された」といった点にまで踏み込んでいる書籍はごく希少。本書は、そうした検討経緯に関する解説がふんだんに盛り込まれており、資料的価値は高い。2004年の刊行だが、続編の刊行を切に望む。



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2008年01月23日

「平成19年度 年金制度のポイント」

前版よりビジュアル面を強化 セミナー資料に最適

平成19年度 年金制度のポイント平成19年度 年金制度のポイント (pdfファイル)

厚生労働省年金局 2008-01

年明け早々に厚生労働省のWebサイトにひっそりとupされた、「平成18年度 年金制度のポイント」の改訂版。公的年金および企業年金の制度概要が良くまとまっているのは勿論だが、今回は、フォントを丸ゴシックにしたり、前版では横倒しのまま掲載していた図表を縦サイズに収まるように改めるなど、ビジュアル面に注力している。おそらく、Web上ブラウザで閲覧されるよりも、印刷・製本されることを意識しているのだろう。かつて厚生省年金局より刊行された「年金白書」をますます髣髴とさせる仕上がりとなった。
強いて難点を挙げれば、いくら容量の制約があるとはいえ、1ページ単位でしか閲覧できないというのは何とかならないものか。閲覧するにも印刷するにも手間がかかってしょうがない(汗)。ダウンロード用に全体版を別途設けるべきかと。



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2007年12月06日

「ズバリ図解 年金と税金」

仔細ではなく「体系」の理解に適している

ズバリ図解 年金と税金 (ぶんか社文庫)ズバリ図解 年金と税金 (ぶんか社文庫)
田中 章公

ぶんか社 2007-12
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たまたま年金と税金の両方を研究しているので本書を手に取ってみたが、制度の細部よりも「体系」を理解させようとする構成が秀逸。著者は会計士・税理士畑出身だけあって、とりわけ税制に関する解説は分かり易くまとめられている。反面、年金については通り一遍な記述に終始しているのが残念だが、本書全体の価値を損なう程ではない。総合評価は★3(年金:★2、税金:★4)とさせていただく。



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2007年11月13日

「厚生年金・国民年金 平成16年財政再計算結果」

公的年金を語る上で外せない基礎資料集

厚生年金・国民年金 平成16年財政再計算結果厚生年金・国民年金 平成16年財政再計算結果
(pdfファイル)

厚生労働省年金局数理課 2005-03

ご存じ国民年金・厚生年金保険の財政歳計算結果報告書。実物は450ページに渡る電話帳並みにブ厚い一冊だが、厚生労働省の年金財政ホームページに無償公開されていることをつい最近知ったのでご紹介。本文はpdfファイルでの公開だが、基礎数や基礎数値をExcelファイルでダウンロード出来るというのは便利。つうかそれを知らずに今までベタ打ち入力してた俺って・・・_| ̄|●


<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2007/3/13): 「平成18年度 年金制度のポイント」



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2007年04月27日

「年金コンサルタント養成講座テキスト」

年金資料の宝石箱や〜(by彦摩呂)

年金コンサルタント養成講座年金コンサルタント養成講座テキスト

日本マンパワー

日本マンパワーで主催していた「年金コンサルタント養成講座」が今年より休講となったことは以前にも触れた。当講座のテキストをかねてより所望していた当BLOG管理人は、休講の一報を期にテキスト入手を決意。元来は受講者および受講修了生のみの限定販売品だが、八方手を尽くした結果、ようやく直近版(第18期)の入手に成功した。

本講座のテキストは、制度解説が中心の「プライマリー」と、資料・文書様式が中心の「アドバンス」の2分冊構成。装丁・レイアウトは素っ気ないが、両冊とも3センチはゆうに超えるブ厚さだけあって、データ量の潤沢さは大したもの。公的年金、とりわけ老齢年金に関しては他の追随を許さない情報量。それにしても、かえすがえすも講座休止が悔やまれる(涙)。



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2007年03月13日

「平成18年度 年金制度のポイント」

かつての年金白書の末裔!? セミナー資料に最適

nenkin_point_h18.jpg平成18年度 年金制度のポイント (pdfファイル)

厚生労働省年金局 2007-03

今週に入って厚生労働省のWebサイトにひっそりと掲載された約40ページにわたるパンフレット。容量の関係で1ページ単位でしか閲覧できないのがネックだが、公的年金および企業年金の制度概要が良くまとまっており、かつて厚生省年金局より刊行された「年金白書」を髣髴とさせる出来。社内でのセミナーや勉強会資料に是非。なお、企業年金に係る記述は「企業年金に関する基礎資料」からの転載が多い。



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2006年04月16日

「厚生年金基金法令通達集」平成18年版

3年ぶりにリニューアル

厚生年金基金法令通達集(平成18年版)厚生年金基金法令通達集(平成18年版)

法研 2006-03

厚生年金保険法に始まり、政令、省令、告示、通知に至るまで、あらゆる関係法令通達が収録されている便利な一冊。企業年金制度に関しては、政令レベルで根拠規定が見つかることはまず無く、通知レベルまで掘り下げて調べる必要がある。そのため「社会保険六法」「年金六法」「社会保険労務六法」といった定番の法令集ではイマイチ対応しきれず、本書のように通達レベルまで網羅している書が必要となる。

なお従来は隔年出版であったが、今回は2004年の厚生年金保険法改正を手当てしたこともあり、改訂に3年のインターバルを要した。なお姉妹版「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」もこのたび併せて改訂された。

確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集(平成18年版)確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集
(平成18年版)


法研 2006-03


<関連エントリ>
The企業年金BLOG(2010/9/6): 「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」平成22年版
The企業年金BLOG(2010/5/24): 「厚生年金基金法令通達集」平成22年版
The企業年金BLOG(2005/11/9): 「厚生年金基金法令通達集」平成15年版

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【2007.3.22追記】
正誤表が版元Webサイトに掲載されています。
○正誤表(厚生年金基金法令通達集)
○正誤表(DB・DC法令通達集)




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posted by tonny_管理人 at 20:10 | Comment(0) | TrackBack(1)
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