「図表でみる世界の年金」

OECDレポートの日本語版

図表でみる世界の年金―公的年金政策の国際比較 経済協力開発機構 栗林 世 OECD 明石書店 2007-10 売り上げランキング : 257,915 おすすめ平均 Amazonで詳しく見る by G-Tools

原著はOECDの「Pensions at a Glance: Public Policies across OECD Countries」の2005年版。OECD加盟30ヶ国の公的年金制度を、「相対的年金水準」「総所得代替率」など6つの尺度で比較検証を行ったものである。あくまでも一定の仮定に基づいた国際比較であり鵜呑みは禁物だが、海外の公的年金制度について詳細な分析を行った類書は皆無なだけに希少価値大。なお、日本語版の翻訳には連合系のシンクタンクが絡んでいるが、イデオロギー色は一切なく公正な記述となっているのでご安心を。とりわけ196〜197ページの訳語一覧は重宝する。

なお、英語版では第2版となる2007年版が既に刊行されており、しかも全文がpdfファイルで公開されている。

Pensions at a Glance: Public Policies Across OECD Countries 2007 OECD Publishing OECD 2007-05-30 売り上げランキング : 46,991 Amazonで詳しく見る by G-Tools

「海外の年金制度」

特に私的年金の海外情報が充実

海外の年金制度―日本との比較検証 厚生年金基金連合会 東洋経済新報社 1999-09 売り上げランキング : 25,065 おすすめ平均 Amazonで詳しく見る by G-Tools

企業年金の業界団体が、生保会社や信託銀行のアクチュアリー・年金数理人を総動員して、主要12ヶ国の公的・私的年金制度の比較検証を行った一冊。諸外国の年金制度を国際比較したものとしては、OECD編「図表でみる世界の年金」（原題：Pensions at a Glance）や清家篤・府川哲夫編著「先進5か国の年金改革と日本」など類書には事欠かないものの、本書は私的年金とりわけ企業年金に関する海外情報が網羅されている点が特長。1999年の刊行だが、本書を凌駕する年金国際比較本は未だ現れていない。一刻も早く改訂してほしい書籍のひとつである。

予断だが、本書の改訂を望む声は少なくなく、出版社サイドも改訂版の出版を打診したらしいのだが、編者サイドが予算・人員難を理由に断ったとの噂がまことしやかに囁かれている。事実だとしたら真に遺憾である。

「キーワード解説 保険・年金・ファイナンス」

ただのキーワード集に非ず、検討経緯など情報満載

キーワード解説 保険・年金・ファイナンス 石田 重森、庭田 範秋 東洋経済新報社 2004-03-26 売り上げランキング : 470,074 おすすめ平均 Amazonで詳しく見る by G-Tools

一見すると「リスクマネジメントの観点から保険・年金・ファイナンスに関するトピックを並べただけのお手軽用語集」かと思いきや、さに非ず。「流行りのトピックを手早く押えておこう」的なお気楽さで本書に挑むと、その重厚かつ骨太な解説に胸焼け・胃もたれすること必至。
本書は、タイトルとは裏腹に、各分野の第一線にて活躍している研究者・実務家が一堂に会しただけあって、重厚かつ骨太な解説書に仕上がっている。例えば、2003年の生保予定利率引下げ問題については、『政府による生保会社救済だ、ケシカラン！』というありきたりな警鐘を鳴らして満足しているだけの書籍が大多数だが、「旧保険業法では契約変更権が認められていた」「しかし新保険業法の制定時に大した議論もなく削除された」といった点にまで踏み込んでいる書籍はごく希少。本書は、そうした検討経緯に関する解説がふんだんに盛り込まれており、資料的価値は高い。2004年の刊行だが、続編の刊行を切に望む。

「平成19年度 年金制度のポイント」

前版よりビジュアル面を強化　セミナー資料に最適

平成19年度 年金制度のポイント　（pdfファイル） 厚生労働省年金局 2008-01

年明け早々に厚生労働省のWebサイトにひっそりとupされた、「平成18年度 年金制度のポイント」の改訂版。公的年金および企業年金の制度概要が良くまとまっているのは勿論だが、今回は、フォントを丸ゴシックにしたり、前版では横倒しのまま掲載していた図表を縦サイズに収まるように改めるなど、ビジュアル面に注力している。おそらく、Web上ブラウザで閲覧されるよりも、印刷・製本されることを意識しているのだろう。かつて厚生省年金局より刊行された「年金白書」をますます髣髴とさせる仕上がりとなった。
強いて難点を挙げれば、いくら容量の制約があるとはいえ、1ページ単位でしか閲覧できないというのは何とかならないものか。閲覧するにも印刷するにも手間がかかってしょうがない(汗)。ダウンロード用に全体版を別途設けるべきかと。

「ズバリ図解 年金と税金」

仔細ではなく「体系」の理解に適している

ズバリ図解 年金と税金 ぶんか社 2007-12-03 売り上げランキング : 130,494 おすすめ平均 Amazonで詳しく見る by G-Tools

たまたま年金と税金の両方を研究しているので本書を手に取ってみたが、制度の細部よりも「体系」を理解させようとする構成が秀逸。著者は会計士・税理士畑出身だけあって、とりわけ税制に関する解説は分かり易くまとめられている。反面、年金については通り一遍な記述に終始しているのが残念だが、本書全体の価値を損なう程ではない。総合評価は★3（年金：★2、税金：★4）とさせていただく。

「厚生年金・国民年金 平成16年財政再計算結果」

公的年金を語る上で外せない基礎資料集

厚生年金・国民年金 平成16年財政再計算結果 （pdfファイル） 厚生労働省年金局数理課 2005-03

ご存じ国民年金・厚生年金保険の財政歳計算結果報告書。実物は450ページに渡る電話帳並みにブ厚い一冊だが、厚生労働省の年金財政ホームページに無償公開されていることをつい最近知ったのでご紹介。本文はpdfファイルでの公開だが、基礎数や基礎数値をExcelファイルでダウンロード出来るというのは便利。つうかそれを知らずに今までベタ打ち入力してた俺って・・・＿|￣|●


＜関連エントリ＞
The企業年金BLOG（2007/3/13）: 「平成18年度 年金制度のポイント」

「年金コンサルタント養成講座テキスト」

年金資料の宝石箱や〜（by彦摩呂）

年金コンサルタント養成講座テキスト 日本マンパワー

日本マンパワーで主催していた「年金コンサルタント養成講座」が今年より休講となったことは以前にも触れた。当講座のテキストをかねてより所望していた当BLOG管理人は、休講の一報を期にテキスト入手を決意。元来は受講者および受講修了生のみの限定販売品だが、八方手を尽くした結果、ようやく直近版（第18期）の入手に成功した。

本講座のテキストは、制度解説が中心の「プライマリー」と、資料・文書様式が中心の「アドバンス」の2分冊構成。装丁・レイアウトは素っ気ないが、両冊とも3センチはゆうに超えるブ厚さだけあって、データ量の潤沢さは大したもの。公的年金、とりわけ老齢年金に関しては他の追随を許さない情報量。それにしても、かえすがえすも講座休止が悔やまれる(涙)。

「平成18年度 年金制度のポイント」

かつての年金白書の末裔！？　セミナー資料に最適

平成18年度 年金制度のポイント　（pdfファイル） 厚生労働省年金局 2007-03

今週に入って厚生労働省のWebサイトにひっそりと掲載された約40ページにわたるパンフレット。容量の関係で1ページ単位でしか閲覧できないのがネックだが、公的年金および企業年金の制度概要が良くまとまっており、かつて厚生省年金局より刊行された「年金白書」を髣髴とさせる出来。社内でのセミナーや勉強会資料に是非。なお、企業年金に係る記述は「企業年金に関する基礎資料」からの転載が多い。

「厚生年金基金法令通達集」平成18年版

3年ぶりにリニューアル

厚生年金基金法令通達集 平成18年版 法研 2006-03

厚生年金保険法に始まり、政令、省令、告示、通知に至るまで、あらゆる関係法令通達が収録されている便利な一冊。企業年金制度に関しては、政令レベルで根拠規定が見つかることはまず無く、通知レベルまで掘り下げて調べる必要がある。そのため「社会保険六法」「年金六法」「社会保険労務六法」といった定番の法令集ではイマイチ対応しきれず、本書のように通達レベルまで網羅している書が必要となる。

なお従来は隔年出版であったが、今回は2004年の厚生年金保険法改正を手当てしたこともあり、改訂に3年のインターバルを要した。なお姉妹版「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」もこのたび併せて改訂された。

確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集 平成18年版 法研

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【2007.3.22追記】
正誤表が版元Webサイトに掲載されています。
○正誤表（厚生年金基金法令通達集）
○正誤表（DB・DC法令通達集）

「退職金制度の現状と課題」

旧労働省が最期に放った上質な解説書

退職金制度の現状と課題 労働省労働基準局賃金時間部 労務行政研究所 2000-07 売り上げランキング : Amazonで詳しく見る by G-Tools

刊行からだいぶ経ったものの、わが国の退職給付制度を俯瞰した書籍としては高い完成度を誇る。旧労働省の刊行だけあって退職一時金に関する記載が豊富で、企業年金についても退職金の側面にスポットを当てて解説している感がある。また、アメリカの退職金制度を扱った第2部は、刊行当時は情報源が乏しかっただけに非常に参考となった。数値は古くなったが統計の出所は確かで、おまけに記述も公正。現在もなお古さを感じさせない仕上がり。

なお本書は、賃金労働時間制度等総合調査（現在の就労条件総合調査）で退職金に関する調査が4・5年おきに行われるたびに改訂版が出ていたものの、厚生省と労働省が合併して厚生労働省となって以降は一切音沙汰なし。せっかく退職給付制度の監督官庁が一元化したというのに、現在のところそのシナジー効果は全く見られない。

頼むから復刻してくれー！
（管理人の心からの叫び）

「厚生年金基金法令通達集」

通達まで網羅しているのはこれだけ

厚生年金基金法令通達集 法研

厚生年金保険法に始まり、政令、省令、告示、通知に至るまで、あらゆる関係法令通達が収録されている便利な一冊。企業年金制度に関しては、政令レベルで根拠規定が見つかることはまず無く、通知レベルまで掘り下げて調べる必要がある。そのため「社会保険六法」「年金六法」「社会保険労務六法」といった定番の法令集ではイマイチ対応しきれない。本書のように通達レベルまで網羅している事が求められる。
余談だが、一昔前は改正がある度に赤ペンで手修正したものだが、近年は法令・通達がデータベース化されてweb上で公開されていることもあり、改正箇所をプリントアウトして該当ページに貼り付けることも可能となった。便利な世の中になったものだ（遠い目）。隔年出版。なお姉妹版として「確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集」もある。

確定給付企業年金・確定拠出年金法令通達集 法研